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その他の特徴として、「単価の割安感」はあまりないものの、「グロス価格の設定の上手さ」を感じさせる物件も多かったという。グロス価格をマーケットの購入体力に調整するための、専有面積の縮小調整だ。なお、専有面積の縮小調整については、マーケットのニーズを外さない程度の「微妙さ」が必要だとしている。
大手不動産会社が中心とはいえ、「売値のダウン」「好立地化」「需給バランス」「低金利」「優遇税制」といった5つのキーワードの下、販売は順調に推移した。ただ、「結果が出ている割には各社共に満足度は少なく、明るい話も聞こえてこない」という。今の好調さよりも、今後に関しての不安感も大きいようだ。「今は業界全体が、販売好調だからといって強気になることなく、この2〜3年でやってきた慎重なスタンスで引き続き事業に取り組んでいくことが肝要だろう」とトータルブレインでは指摘している。